年史・社史のプロ集団が、寄り添ってサポートいたします。

DNP年史編纂コンサルティング

年史づくりは多くの人が初めて。だからこそ、信頼できるプロにお任せください。
企業にとっての年史は、理念の継承と次代への成長において、とても重要な情報資産となります。
それだけに、年史づくりはたくさんの悩みを抱えてしまいます。

  • 長い制作期間のため計画が立てにくい。
  • 情報をどのように整理すればよいのかわからない。
  • 自社らしい年史にするにはどうすればよいのかわからない。
  • 年史からWebサイト・記念館・多言語といった展開も検討している。

DNP年史編纂コンサルティングは、企業の周年・社史制作を、企画・取材・編集からWeb化・多言語展開までサポートするサービスです。50年以上の歴史と通算3,000冊以上・年間50冊以上の制作実績を持ち、「正史」「記念誌」「Web版」「デジタルアーカイブ」など目的に応じた最適な手法をご提案します。

年史制作は長期間かかるだけでなく工程も多様、不安を感じるご担当者様がほとんどです。

参考資料や事例紹介など、年史制作にお役立ていただける情報をそろえております。
まずは、お気軽にお問合わせください。

目次

DNPの5つの強み

DNPには長年のノウハウ、実績数、提案力、ディレクション力、品質追究の5つの強みがあります。

  • 50年以上の経験で得た年史編纂のノウハウ
  • 年間50冊を超える制作本数と通算3,000冊以上の実績
  • 多メディア展開を含めた社内専門チームによる企画提案力
  • 責任あるパートナーとしてDNPの担当者が直接ディレクション
  • 工程から仕上がりまで、常に徹底した品質追究

この5つの強みによって、

企業の成長過程でのポイントを押さえた企画構成を行うことで、貴社らしい年史を生み出す

貴社と同業種・同業界における経験を活かしたアドバイザリーを行いながら、企業の成長過程でのポイントを押さえた企画構成を行うことで、貴社らしい年史を生み出します。

ご担当者様の負担軽減とコンテンツ力強化の両立を図ります。

収集・整理した史料や情報の活用といった多メディア展開においては、社内の専門チームと連携し効率性と品質を追求することで、ご担当者様の負担軽減とコンテンツ力強化の両立を図ります。


今まで制作協力させていただいた作品を、手に取ってご覧いただけます。


年史、資料館、ラボ


さまざまな企業様による多種多様なタイプの年史閲覧のご希望や、
年史制作に関するご相談など、お気軽にお問合わせください。

年史制作プロセスにおける5つのポイント

年史編纂は長期のプロジェクトになるため、進行が滞らないよう入念な事前準備が必要です。
押さえておくべきポイントについてご紹介します。

DNPはこれら5つのポイントについても決定までのプロセスをサポートいたします。

動画:年史の制作工程(05:58)

DNPでは数多くの年史制作・多メディア展開を含めた周年事業を手掛けております。
貴社のご要望を伺い、プロフェッショナルがご提案致しますのでお気軽にご相談ください。

年史づくりはただの記録ではなく、未来を創るための第一歩

年史編纂
ディレクター

企業の歴史を、経営資源へ。長年の経験で培ったアーカイブ構築力。

企業アーカイブ
コンサルタント

コーポレートブランドを強化する周年事業コンサルタントの役割

周年事業
コンサルタント

年史に求められるもの、近年の傾向

年史は企業価値を高める有益な情報資産

近年のデジタル化により、編纂業務において収集・整理された史実や史料は、あらゆるツールに活用することができます。
帰属意識の向上や理念浸透などのインナーブランディングだけでなく、認知度向上や社外のステークホルダーとのコミュニケーションなどのアウターブランディングにも活用できます。

年史編纂に求められる機能の移り変わり


さまざまなタイプの年史

年史にはさまざまなタイプがあり、伝えたい対象と情報ソースの編集方法により異なります。DNPは近年の傾向をふまえて、独自に「未来志向型」「価値向上型」「史実検証型」「社員参加型」と4つのタイプに分類しています。
最近は組織のあり方やステークホルダーとの関係を意識することが多いため、「価値向上型」が多くなってきています。このようなトレンドを参考にしながら、自社にとって必要性が高く、使いやすい年史となるよう、検討されることをおすすめします。

情報資産としての「正史」

創業の精神と先人の足跡を軸に、現存している史資料を整理しながら今までの経営の歴史をまとめます。また過去の財務諸表や従業員数などのデータは「資料編」として別途まとめます。
記録として残す意味合いが強い正史ですが、章・節・項と時代区分やテーマで構成し、読み物としての完成度を高めます。

普及版としての「記念誌」

資産として残すべき年史は、編纂する方針によっては一般の従業員にとって読みづらくなる可能性があります。インナーブランディングを意識し、従業員に読んでもらうために別途100ページ前後の記念誌を作成することもスタンダードになってきています。
海外の従業員に読んでもらうことを目的に、日本語版を海外拠点の言語に翻訳した外国語版を作成するケースも増えています。

コミュニケーションツールとしての「Web版」

近年では年史を必要部数しか印刷せず、PDFにして社内イントラに掲載する場合もありますが、それを読む人は非常に限定的です。そのため社内外のステークホルダーに自社の歴史をサマリーとして見やすく、理解していただくために、周年記念サイトを作ることが増えてきています。
史実として年史を編纂し、記念誌やWebへ活用する、という考えも含めてご検討ください。


動画:年史に求められるものはなにか?(04:52)

年史制作に関するご相談、事例紹介・資料請求など、お気軽にお問合わせください。

事例紹介

りそな銀行事例イメージ画像

「再生の20年」という歴史から自社のDNAを次世代に伝え、次のステージをめざす社史編纂プロジェクト。

トヨタ事例イメージ画像

業容拡大による膨大な情報資産を格納した企業デジタルアーカイブ。

ヤマト事例イメージ画像

経営戦略の一環としてレガシーを残すための共創型プロジェクト。

PAセミナーイメージ画像

周年を迎える企業様を対象にセミナーを定期的に開催し、周年事業の取組みをご紹介しています。ご視聴いただいた方から「課題や苦労したことをどのように乗り越えたかなど参考になった」「体制やプロセスが詳細に聞けた」といったお声をいただいている好評のセミナーです。アーカイブもご視聴いただけます。

FAQ

周年事業に関するさまざまな情報

周年事業を始める際に生じる疑問の解決と成功に向けて、実施すべき施策の選択についてのガイダンスを1冊のハンドブックにまとめました。「周年とは?」から「周年事業の始め方・進め方」をわかりやすく解説しています。

ぜひお客さまの周年事業のスタートにご活用ください。

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